毎月の家計を圧迫してでも iDeCoは始めるべき？お金のプロが長期的視点からアドバイス

家計簿 Check!

月間収入（手取り）

パパ

260,000円

ママ

80,000円

児童手当

15,000円

月間支出

住居費

74,200円

保育料・教育費

20,000円

保険料（貯蓄型／ドル建てなど）

32,000円

保険料（学資、収入保障など）

23,000円

水道・光熱費

22,000円

通信費

22,500円

車費

8,000円

ママのお小遣い

10,000円

パパのお小遣い

20,000円

食費

50,000円

レジャー費・その他

40,000円

月間貯蓄

つみたてNISA

33,000円

ボーナス時収入（年間）

パパ

700,000円

ボーナス時支出（年間）

旅行・帰省等

30,000円

臨時お小遣い

70,000円

固定資産税

140,000円

その他

77,000円

ボーナス時貯蓄（年間）

普通預金

383,000円

現在の総貯蓄

普通預金

2,000,000円

つみたてNISA

200,000円

advice 1iDeCoで第2子の保育料減の可能性も

iDeCoは原則引き出せないので無理は禁物。ただし、M.Hさん夫婦は2人目を希望している点で、頑張る価値がありそう。0～2歳の保育料は前年の住民税額で決まるため、2人目を預ける前年からiDeCoで課税所得を減らしておくと保育料が下がる可能性大。自治体の保育料の算定区分を確認しましょう。ちなみに高校の授業料無償化も前年の住民税で判定されます。

advice 2必要な保障額を見極め、解約や払済も選択肢に

保険は掛け捨てに変えるかどうかの前に、「本当に必要か」を考えて。パパが万一のときの遺族年金の目安は、ママと子ども1人なら年140万円ほどあり、団信で住宅ローンもゼロに。でもママが万一のとき、住宅ローンは残ります。本当に必要な保障額を見極めましょう。ドル建ての保険料が重荷なら、円安の間に解約するか、払済にしてスリム化するのも選択肢です。

advice 3ふるさと納税の上限額は専用サイトで試算を

ふるさと納税に影響する可能性があるのは、生命保険料や地震保険料、iDeCo、医療費などの控除。ママの給料が201万6000円未満なら、配偶者控除や配偶者特別控除も使えます。ふるさと納税にいくら使えるかは、勤務先から源泉徴収票を12月に受け取るならそれを、1月になるなら今年分の給与明細を確認して、専用サイトなどで試算しましょう。

resultキャッシュフロー表で全体像を見通し検討を

パパは家計管理や情報収集がしっかりできているので、次は家計のキャッシュフロー表（将来シミュレーション）を作り、長期的な視点で全体像を見通して。保険の変更やママが正社員になるタイミングも、それを見て検討しましょう。ツールは日本FP 協会のHP からダウンロードを（https://www.jafp.or.jp/know/fp/sheet/）。

※この記事は、2022年12月発行の「ぎゅって首都圏版1月号」に掲載した記事を再編集したものです

illustration NIKAIDO Chiharu