【キホンの話】投資信託のコストは「2＋1」をおさえよう

まず投資信託の2つのコストをおさえよう

こんにちは。ことさくらです。
4月に入ってから、投資信託のキホンの話を書いています。

今回はコストの話です。投資信託はみんなでお金を集めて、プロに運用をお願いする仕組みです。プロに依頼するためには、お金を払う必要があります。

コストとしておさえておくべきお金は、まず2つ。「購入時手数料」と「信託報酬」をチェックしましょう。

「購入時手数料」は買う時に1回だけ払うお金

「購入時手数料」は買う時にかかるお金です。銀行で買うなら銀行に、証券会社で買うなら証券会社に払います。

銀行や証券会社など投資信託を買うところを「販売会社」と呼びます。販売会社は投資信託を販売するため、きちんと説明できる人を用意したり、システムを整えたりする必要があります。そこで、最初に手数料をもらうのです。

コストの安さが特徴となっているネット証券では、購入時手数料が低いファンドが多く、中にはゼロのものもあります。購入時手数料がかからない投資信託はノーロードと呼ばれています。

最近では店舗のある銀行や証券会社でもノーロード型の投資信託を扱うところが増えています。

「信託報酬」は保有している間にずっとかかるお金

信託報酬または運用管理費用と呼ばれる費用は、運用している間ずっと払うものです。

投資家が信託報酬を払うと、3つの会社に配分されます。まず先ほど登場した販売会社。口座管理などに費用がかかるためです。

次に運用会社です。運用する人の人件費や、調査にかかる費用、投資信託を持っている人への情報提供などに費用がかかっています。

最後に信託銀行です。実際の売買の決済や資産管理を行っているので、こちらも費用がかかっています。

信託報酬は継続して払うお金なので、とても重要です。料率を必ずチェックしましょう。

「信託財産留保額」は投資信託を売る時に残していくお金

2つのコストに加えて、投資信託を売る時に払う「信託財産留保額」についても確認しましょう。上記の2つとは違い、手数料として会社に払うのではなく、投資信託の資産に残していくお金です。

投資信託を解約する際は、保有している資産を売って現金にするなどといった費用がかかります。それを、投資信託を持ち続けている人たちが負担するのは不公平です。

そこで「信託財産留保額」として投資信託の資産に残すことで、解約する人が解約の費用を負担するように設計されているのです。ただし、信託財産留保額がないファンドも多いです。

他にも投資信託を運用する上でかかるコストはありますが、まず「2+1」つまり「購入時手数料」「信託報酬」+「信託財産留保額」をつかんでおけば、投資信託選びには困らないと思います。

投資信託について説明する文書では、必ず「費用」の項目があり、これらのことが書かれています。興味を持った投資信託があったら、コストの部分にも注目してみてください。